• 執務エリアの照明を半分程度間引きする。

  　：８％

• 使用していないエリア（会議室、廊下等）は消灯を徹底する。

  　：３％

• テナントは空調のスイッチを切り、オーナーはビル全体が適切な温度になるように調整を行う等、適切な温度管理を行う。

  　：４％　※設定温度を３℃下げた場合

• 使用していないエリアは空調を停止する。

  　：１％未満

• 室内のCO２濃度の基準範囲内で、換気ファンの一定時間の停止、または間欠運転によって外気取り入れ量を調整する（外気導入による負荷を減らすため）。

  　：４％

• 夕方以降はブラインド、カーテンを閉め、暖気を逃がさないようにする。

  　：１％

• 熱源機（ガス熱源は除く）の温水出口の温度を低めに設定し、熱源機ヒートポンプ等の動力を削減する。

  　：１％

• 空調機器の一斉の起動を避ける。（運転時間前倒し、フロア毎の時間調整等）

  　：４％　※１時間程度の効果

• 長時間席を離れるときは、OA機器の電源を切るか、スタンバイモードにする。

  　：　２％

記載している節電効果は、建物全体の消費電力に対する節電効果の想定割合の目安です。

空調については電気式空調を想定しています。

一定の条件の元での試算結果ですので、各々の建物の利用状況により削減値は異なります。

方策により効果が重複するものがあるため、単純に合計はできません。

節電を意識しすぎるあまり、保健衛生上、安全上及び管理上不適切なものとならないようご注意ください。