火力発電本部（地熱）は、地熱発電に関する開発の計画や、地熱発電所の運営・管理を担当しており、私が所属する地熱調査グループは、新たな発電所の開発に向けた地熱資源の調査や、発電所建設をおこなっています。具体的には、地熱を確認するための調査やそれに伴う地元対応、法的手続きなどが業務の中心です。温泉地や国立公園付近に多く存在する地熱資源は、特定のエリアにしかない貴重なものです。新規開発を進めるにあたっては、地域の方々のご理解を得ながら進めていくことが何より大切です。そのため、地域で生活されているかたの声にしっかりと耳を傾け、わかりやすく丁寧に説明をしながら、話し合いを重ねるように心掛けています。
私は子どもの頃から環境問題に興味をもっていたため、大学では地熱の研究をしていました。地熱発電は天候や昼夜を問わず安定した出力が期待できることから、世界各地で注目が高まっている発電方法です。学生時代の研究内容を活用しながら、エネルギーの普及につながる業務を担当していることに喜びを感じています。

水力発電本部では九州にある水力発電所の運営、管理をおこなっており、安全・安定運転のために、設備の更新計画や修繕計画を策定しています。また、再生可能エネルギーの積極的な活用のため、地域と共生を図りながら、水力発電所の新規開発や既存発電所の再開発を進めています。水力発電部門は、発電事業以外にも多彩な役割を担っており、電気を「つくる」、既存の設備を「守る」だけでなく、水力の価値を「活かす」ことも、重要なミッションであると考えています。例えば水力発電用のダムは、地域に何十年にもわたって在りつづけるものです。その魅力を伝えるために、「ダムカード」の配布やダムの観光放流の実施など、地域社会の活性化に向けた取り組みも実施しています。
水力発電は、二酸化炭素を排出せず、環境にやさしい再生可能エネルギーの一つとして今後の更なる開発が期待されています。10年後、20年後、更にその先の未来を見据え、水力発電の開発を推進することで、低炭素社会の実現に向けて着実に貢献できることが、当社の魅力の一つだと思います。

立地コミュニケーション本部は発電所に必要な用地の確保、保全などを担っていますが、それと同時に重要なのが、地域の皆さまと丁寧なコミュニケーションを図るということです。専門的な話をかみ砕いて伝えたり、地域の声を社内に届けたり、発電所周辺の皆さまと当社グループをつなぐ“橋渡し役”となって活動しています。発電所の安全対策などの取り組みについて、プレスリリースとして発表する際には、地域の皆さまに正しく理解され、安心していただくことが大切です。自分や会社にとっての当たり前が、世の中の当たり前ではないという認識を忘れず、自分の言葉を客観視する習慣をつけるようになりました。
社内で発電所周辺地域と一番近い関係性を築いている部門として、地域ごとの課題に向き合うのも私たちの役割です。「地域デザイン塾」と題し、若手社員が主体となって、各地域の課題解決に向けた検討を進めています。電気を届けるという使命とともに、地域との共生、発展に向けた取り組みにチャレンジできることに、大きなやりがいを感じています。

地域共生本部は、地域との信頼関係構築と地域の課題解決に向け、様々な活動を展開しています。私の所属する地域共生グループでは、自然体験を通じて森の大切さを子どもに伝える『きゅうでんプレイフォレスト』や、NPO等との協働によるボランティア『こらぼらQでん』などの活動に取り組んでいます。これらの活動方針検討や、イベントの企画運営に携わり、時には私が“森の先生”になって子どもたちの前で話をするなど、仕事内容は多岐にわたります。新たな取り組みを検討する際などは、悩みながらも、地域にとっての最善策を模索しています。年齢やキャリアに関わらず、活発に意見交換ができる明るい職場で、判断力や情報収集スキル、柔軟な対応力などを学んでいます。
　現在の部署に配属され、企業イメージ向上に寄与する仕事に携われていることは大きなモチベーションとなっています。地域の皆さまから「九州電力って、こんな活動もやっているんですね」「これからも続けてください」といった声をいただけると、本当に嬉しくなります。

電力の小売全面自由化を背景に、お客さまから当社を選んでいただくための販売戦略を立案するのが、私の所属するマーケティング戦略グループです。中でも私が主に取り組んでいるのはDX（デジタルトランスフォーメーション）やデジタルマーケティングの推進です。お客さまとの接点をデジタル化し、データを活用することで、これまで以上に細やかなサービスにつなげ、業務効率化を図ることが可能になります。
以前はITに対して苦手意識をもっていましたが、システム開発を担う部署や、社外のアドバイザーなど、いろいろなかたと協力して仕事を進めながら、視野の広がりを実感しています。また、DXの推進は社内でもチャレンジングなプロジェクトなので、メンバーの意識が高く、皆さん勉強熱心です。私も刺激を受けて、日頃から新しい知識やスキルの習得に努めています。私は「ジョブチャレンジ制度」を利用して、今の部署に配属が決まりました。社内に多様な部門があり、自ら手を挙げて挑戦できるというのは、当社で働くことの魅力だと感じています。

お客さまが抱えているエネルギーに関連するさまざまな課題に対して、最適なソリューションを提案する仕事を行っています。カーボンニュートラルにつながる取り組みを推進したい、エネルギーコストを削減したいなどのニーズをお聞きして、空調・給湯設備といった建物内のエネルギー設備の運用状況を把握したうえで、お客さまのニーズに合った最適なエネルギーシステムを構築していくことが私の役割です。コンサルティングにはマニュアルや100点の正解はなく、省エネや環境にまつわる法令への理解も求められ、一つひとつの案件が試行錯誤の連続となりますが、提案したエネルギーシステムを採用していただくたびに達成感を噛みしめています。
入社１年目から各部署で、先輩・上司のフォローを受けながらチャレンジの機会を得てきました。失敗を恐れず挑戦し、経験から学べる環境があるという点は当社の魅力です。環境に優しく、かつ、効率的なエネルギーシステムの提案によって、カーボンニュートラルの実現など地域の発展に貢献できることに、やりがいと責任を感じています。

九州電力の海外事業を担う子会社で、海外のマイクログリッド事業（＝大型発電所から離れた地域で再生可能エネルギーや蓄電池などを組み合わせて、電力を供給する事業）の普及を目指し、北米企業と連携して開発・運営の検討に取り組んでいます。これまで、北米、南米、ヨーロッパ、アジアと、さまざまな国の事業検討に携わってきました。その多くは、電力を安定的に供給することや地球環境の保全につながる、とても意義深いものです。事業検討には、会計、法律、投資などの多彩な知識が必要なため苦労していますが、若手社員が交代で講師役を務める社内勉強会などを活用し、仲間と協力して日々勉強をつづけています。
私は学生時代から途上国へ貢献したいという思いを持っており、グローバルな仕事がしたいと考えていました。そのため、入社後に自分から志願して今の部門に配属が決まりました。当社には個人のやる気を買ってくれる制度、社風があり、国内電力事業だけでなく海外事業や電力以外の事業にも力を入れています。自分次第でいろんなことにチャレンジできる企業だと思います。

都市開発やまちづくり、社会インフラサービスを通して、地域・社会の発展・活性化に貢献していくとともに、電気事業以外での収益拡大をめざすのが都市開発事業本部です。国内外の案件に携わっており、私は北米の複合型都市開発プロジェクトへの投資など、海外案件を中心に担当しています。最初に事業の採算性を検証し、開発の進捗状況を管理、最終的な出口戦略まで数年がかりの仕事です。まちづくりとして形に残せることに大きなやりがいを感じるとともに、暮らしに直結する仕事に関わる責任を果たすため、世の中の動きや経済情勢を常に注視して、素早く、適切な対応ができるように心掛けています。
　以前は支社で地域課題の解決を図る業務に取り組んでおり、社内公募制度を活用して現在の部署への配属が決まりました。当時と現在とでは、事業の規模こそ異なりますが、「地域を盛り上げる」「人々の暮らしを豊かにする」というミッションは同じです。電力を供給する企業から、地域を発展させる企業へと進化する中で、さまざまな知識や経験をもった社員が使命感を共有していることに、当社の強みがあると感じています。

土木建築部門は、電力安定供給の基盤となる設備の建設や管理を担うと同時に、企業の社会的責任である環境保全にも貢献しています。これまでの仕事で思い出深い経験は、水力発電用のダム改造後に実施した調査業務です。世界的にも珍しい工事をおこなったため、周辺環境や生態系に及ぼす影響を細かく分析する必要があり、ダム周辺の河川を何度も歩いて調査を重ねていきました。水力発電の最先端技術に触れ、ダム管理にあたって重要となる環境保全に携われたことは、私にとって大きな財産です。現在は原子力発電所の安全対策工事等の業務に携わっています。土木建築の仕事はいずれも規模が大きく、電力安定供給に欠かせないインフラ設備を支えているという責任を強く感じますが、だからこそ、仕事から得られる充実感も大きなものです。
業務を遂行していくうえで、目的や原理原則を理解し、「なぜ」を繰り返す姿勢を大切にしています。同僚に恵まれており、質問をすれば丁寧に教えてもらえる環境にあるので、多くの意見を聞き、自分の目で見て考えを深めることで、地域社会を支える技術者になりたいと考えています。

当社のシステム開発や運用を担う情報システム部門において、社内の業務効率化やコミュニケーションの向上のためのシステムを担当しています。システムを利用する社員の先には九州全域のお客さまがいらっしゃるので、システムの開発や運用を通じて影響力の大きな仕事に携わることができます。また、新型コロナの影響でテレワーク等のICT（情報通信技術）を活用した働き方への変革が求められる中で、その変革の中心となるシステムの開発に携わることが仕事の醍醐味です。
開発の過程では、利用者にとって使いやすいシステムであるかを意識することが大切です。私も以前はシステムを利用する現場で働いていたため、その経験を活かし、利用されるかたの目線を忘れないように心掛けています。
職場はとにかく会話が多く、にぎやかな雰囲気です。また、フレックスタイム、テレワークなどを活用し、それぞれが多様な働き方をしています。ワークライフバランスの整った環境の中で、九電グループ全体のシステムに関わる取り組みにこれからもチャレンジしたいと考えています。

当社では従来の電気事業にとらわれず、地域や社会の課題を解決し、未来を明るくしていくための取り組み「i-PROJECT」を進めています。例えば、端末の位置情報をもとに子どもの安全を見守る『Qottaby』や、ドローン技術を活用してPR動画の作成や、点検、測量などのニーズに応える『九電ドローンサービス』など、さまざまなジャンルで新規事業を展開しています。このような新規事業を検討し、経営層が意思決定するためのサポートを行う中で、５年後、10年後の九州や社会がどうなっているのか、どうあるべきなのかを意識するようになりました。新規事業はどれもゼロからのスタートなので、苦労することも多くありますが、未来の人々の生活や社会を明るくすることにつながる仕事であることから、大きな意義とやりがいを感じています。
今のグループは半数が女性で、年齢による垣根がないことから、多様な人材が在籍していることが特徴です。多様性を重んじて、若手の意見にも熱心に耳を傾けてくれる職場なので、クリエイティブなアイデアが生まれやすく、切磋琢磨していつまでも成長できる環境です。

刻々と変化しつづける電力の需給を予測・分析し、火力、水力、原子力などの発電バランスを考えることや、電力の売買を行うことで、最も経済的な電力の運用方法を検討しています。計画を立案するうえでは、電力需要に影響する気象の情報、LNG（液化天然ガス）や石炭などの燃料価格動向、発電所や電気事業制度に関する知識など、さまざまなファクターを考慮する必要があります。また、計画の良しあしが収益などの数字ではっきりと表れる仕事なので、それがプレッシャーであると同時に、やりがいにもつながっています。
九州は再生可能エネルギーによる発電比率が全国的に見ても高いエリアです。火力などの発電量をうまく調整することで、出力が自然変動する再生可能エネルギーを最大限に活用し、電力の安定供給に貢献する仕事に、大きな意義があります。今後も新たな電力市場をはじめとする環境の変化に対応し、当社の事業をより発展させていくことがこの部門の役割です。そのため、細やかな分析や計画策定を常に心掛けています。