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よくある質問 よくある質問

  • 一般職と総合職の区別はありますか?転勤もありますか?
    一般職と総合職の区別はありません。入社後は九州を中心とした転勤があります。
  • 事務系と技術系・情報系など、複数の部門・職種に応募することはできますか?
    複数の部門・職種への応募はできません。
  • 研究職としての採用はありますか?
    研究職としての定期採用はありません。
  • OB訪問や会社訪問はできますか?
    OB訪問や会社訪問はご遠慮いただいております。
  • 入社にあたって取得しておいた方がよい資格はありますか?
    電気系については、業務に直接関係がある第1種電気主任技術者の認定単位を在学中に取得されることをお勧めします。
    機械系については、火力・原子力という発電部門への配属が中心となるため、将来的にボイラー・タービン主任技術者の資格を取ることができる学科でボイラー・タービン関係(熱力学・流体学など)についても勉強されることをお勧めします。
    事務系については、活躍フィールドが多岐に渡るため特に資格の指定はありませんが、自分で何か目標を決めて挑戦することをお勧めします。
    なお、資格は採用にあたっての条件とはしていません。
  • 新入社員教育について教えてください。
    新入社員教育は、職場に配属される前に、電気事業や当社の概要、電力業界の動向等を理解していただくとともに、業務に関する基礎知識や技術、及び社会人としての心構えやマナーを身に付けていただくために、合宿形式で実施しています。
  • 入社後の配属先はどうなるのですか?
    事務系のかたは、まずは「お客さま第一」の考えかたを身に付けていただくため、お客さま対応の最前線である営業所または配電事業所に配属となります。そこで、電気の契約や料金等に関するお問い合わせへの対応、省エネの提案やお客さまニーズにお応えするソリューション営業などの業務に従事していただきます。

    技術系のかたは、学校での専攻や本人の希望等を踏まえ、入社前に職種(部門)を決定します。初任配属は、各部門の電力設備に関する基本的な知識や技術を身に付けていただくため、発電所や電力所等、各部門の第一線の事業所に配属となります。そこで設備の運転・保守等の業務に従事していただきます。
    なお、初任配属の勤務地については、事務系、技術系ともに、本人希望は聴取していません。
  • 異動はどのようにして決まるのですか?
    異動は、本人希望や適性に加え、会社の業務運営や他の社員の育成等を総合的に勘案して会社が決定します。本人希望については、社員各人が毎年、業務への取り組み状況やキャリア形成に対する考えを「本人申告」し、その内容を踏まえて、上司と面談することで、会社に伝える仕組みとしています。
    また、これとは別に、社員の能力の有効活用やチャレンジ精神の醸成を図ることを目的に、本人の意欲や能力に基づき異動を決定する「社内公募」や「人財バンク」、「ジョブチャレンジ」といった制度もあります。
  • 三交替や宿直もあると聞きましたが。
    当社の使命は電気を24時間絶やすことなくお客さまに送り続けることです。この使命を果たすため、電力供給の最前線である発電所や総合制御所等では三交替勤務があります。
  • 教育・研修制度について教えてください。
    当社は、「人材こそが最も大切な資産」と考え、社員として節目の時期に、その階層に必要とされる意識や知識・能力を身に付ける階層別研修のほか、幅広い知識や新しい考えを学ぶため自ら志願して受講する研修、通信教育などの自己啓発を積極的に支援する制度など、教育体制を整備しています。
  • 福利厚生制度について教えてください。
    福利厚生は以下のとおりです。

    【社宅・寮】
    勤務地に社宅・寮を設置し、社員の生活をバックアップしています。

    【リフレッシュ休日】
    九州電力では、年間5日間の連続休日「リフレッシュ休日」制度を設けています。例えば、完全週休2日と、この連続休日を組み合わせることで、オリジナルの連休を実現することも可能です。

    【クラブ活動】
    事業所ごとに野球、バレーボール、テニス、卓球、ラグビー、剣道、柔道、登山など各種体育部や、囲碁、将棋、茶道、華道、といった文化部が運営されています。
    また、当社ラグビー部については平成17年より「シンボルスポーツ」として位置づけ、会社全体での支援をおこなっています。

    【カフェテリアプラン】
    クラブ活動補助やレクリエーション活動補助など、福利厚生施策の中から従業員が自らの必要性に応じて必要なメニューを選択、利用し、あらかじめ付与されたポイントの範囲内で費用の補助を受けることができる、カフェテリアプラン(選択型福利厚生制度)が用意されています。
  • 仕事と家庭の両立を支援する制度としてどのようなものがありますか?
    産前休暇(6週間)や産後休暇(8週間)のほか、子どもが満2歳到達後の4月末まで取得可能な育児休職、また子どもが小学校3年生の年度末までの間、1日の勤務時間を30分から3時間まで短縮できる制度などがあり、多くの社員が利用しています。